令和5年度における当院の退院患者数の合計は21,849名で、令和4年度に比べ2,487名増加しました。新入院棟への移転から1年が経過し、院内の医療提供体制も整ってきたため、患者数の回復、増加につながったと思われます。平均すると1日当たり約60名の患者さんが退院しています。
　当院は幅広い年齢層の患者さんが入院しており、最も多い年齢層は70～79歳で5,259名（24.1％）です。急速な少子高齢化の進行に伴い、60歳以上の患者割合は全体の6割を占めています。当院では60歳以上の罹患率が高い脳卒中（脳血管疾患）、急性心筋梗塞などの循環器疾患（3大疾患）の診療に積極的に取り組んでいることが影響していると考えられます。
　一方で、当院は地域がん診療連携拠点病院としてがん治療も積極的に行っていることから、40～59歳の患者数は4,795名（21.9%）と令和4年度に比べ593名増加しています。
　さらに、総合周産期母子医療センターを有する当院は小児医療も充実しており、0～9歳の患者数は1,736名（7.9％）と令和4年度に比べ14名増加、10～19歳の患者数は令和4年度に比べ220名増加しています。

【胃がん】
　胃がんは前年に比べるとStageⅠ, Ⅱの症例は増加、StageⅢは微減、StageⅣは微増でした。（StageⅠ 153例、StageⅡ 24例、StageⅢ 16例、StageⅣ 21例、不明 12例） StageⅠは消化器内科にて内視鏡治療を行ったものや、その後に外科的切除を行った症例も含まれており、内科と外科が連携して治療を行っています。StageⅣは基本的には腫瘍内科での抗がん剤治療となりますが、症例によっては緩和手術としてバイパス術も積極的に行っています。再発症例28例に対しては、残胃癌として手術を行った症例や腫瘍内科とともに抗がん剤治療や緩和治療を行った症例が含まれます。

【大腸がん】
　大腸がんは前年に比べ36例増加しました。（StageⅠ 73例、StageⅡ 56例、StageⅢ 66例、StageⅣ 45例、不明 26例）StageⅠ、不明は減少しましたが、それ以外は増加傾向です。StageⅠは内視鏡治療適応症例は主に消化器内科で切除を行っており、追加切除が必要な症例にはその後に外科的切除を行っています。大腸がんはStageⅣ症例に対しても、症状緩和や予後改善を期待して積極的に手術を行い、その前後で抗がん剤治療を導入しています。再発64例のうち、根治を目指した手術を行った症例も含まれています。また、局所進行直腸がんにおいては、術前放射線化学療法の後に手術を行う症例もあります。

【乳がん】
　乳がんは初発乳がんでStageⅠ 308例、StageⅡ 237例、StageⅢ 39例、StageⅣ 15例、不明は9例でした。
StageⅠ～Ⅲに対しては手術療法に加えて、放射線療法や薬物療法を行い、根治を目指します。再発症例であっても、初回手術部の局所やリンパ節にがんがとどまる場合には、再度の切除手術を行い根治を目指しています。遠隔転移（骨・肺・肝などへの転移）を伴うStageⅣあるいは転移再発には薬物療法を中心に治療を行います。その際の薬剤選択は乳がんの種類（サブタイプ）に応じて、ホルモン剤、抗がん剤、分子標的薬の中からエビテンスに基づき選択します。
また、乳腺・内分泌外科では新規薬剤の治験にも数多く参加しています。患者さんにとっては治療の選択肢を増やすことにもなり、患者さんと共に未来の標準治療を作ることに積極的に取り組んでいます。

【肺がん】
　肺がんはStageⅠ 130例、StageⅡ 37例、StageⅢ 116例、StageⅣ 172例、不明62例、再発転移207例でした。令和4年度に比べるとコロナ禍も明けて健診等の医療環境が回復傾向にあり、受診症例が多くなったと予想されます。 StageⅠ～ⅡおよびⅢの一部に手術適応があり、主に胸腔鏡を用いた肺葉切除術およびリンパ節郭清を行います。それ以外の病期や再発転移症例には抗がん剤、分子標的薬、免疫チェックポイント阻害などの薬物療法に放射線治療を追加したりする治療が行われます。さらに症例によっては新薬治験や術前導入療法を先行し腫瘍を小さくした後に外科治療を加える集学的治療も積極的に行っています。

【肝がん】
　肝臓がんは前年度と比較し初発症例が51例増となりました。（StageⅠ 12例、StageⅡ 29例、StageⅢ 12例、StageⅣ 12例、不明 9例）
近年C型肝炎ウイルスの治療の進歩による減少傾向に反して、非ウイルス性肝硬変が増加している実態が影響していると思われます。肝疾患医療センターを通じて集学的治療を行っており、手術においては一括での切除不能な症例に対しても二期的手術や化学療法を併用した治療などの高難度手術を行っています。内科においても再発治療や切除不能例に対する焼灼治療を積極的に行っています。

　新型コロナウイルス感染症（以下、コロナ感染症）の5類への移行に伴い、感染予防に関する関心が急速に薄れた影響か、令和4年度と比べ令和5年度は肺炎患者は大幅に増加しています。コロナ感染症はいまだ収束せず、さらに様々な病原体による肺炎が認められます。80歳を超えるような高齢者の中には肺炎による入院中に筋力や意欲が低下し、なかなか元の生活に戻れない方も多くみられます。入院治療により肺炎症状が軽快したら、速やかにリハビリを進め、自宅や施設での日常生活に戻れるように、病病連携や病診連携、在宅支援等のネットワークづくりが必要です。介護保険等の支援制度も適切に活用しながらできるだけ早く日常生活に戻るステップを開始できるよう、地域医療の皆様との連携を更に深めていきたいと思います。また、肺炎予防方法としての新型コロナワクチン、インフルエンザワクチン、肺炎球菌ワクチンの接種や口腔衛生の管理、嚥下訓練など、予防の啓発も必要と思われます。

　当院は、脳卒中集中治療室（SCU)を設置し、超急性期血栓溶解療法、カテーテルによる血栓回収療法には24時間365日対応し、高度の合併症を有する脳卒中にも対応可能です。先進の診断技術と多職種によるチーム医療により迅速に脳卒中診断を行い、病状が安定し次第、病棟や病院内に備えられたリハ訓練室でリハビリテーションを行い効果をあげています。病態が複雑かつ緊急性の高い院内発症脳卒中に迅速に対応できるように、当院では2018年5月より「院内発症脳卒中対応チーム（in-hospital stroke action team: iSAT）」を、脳の専門家である脳神経内科、脳神経外科、脳卒中リハビリ認定看護師、脳神経病棟看護師で編成し、他の疾患で入院中の院内で発症した脳卒中患者においても良好な治療成績を上げています。

　第1位の播種性血管内凝固症候群とは、外傷やがん、急性白血病、細菌による重度の感染症などの疾病をきっかけとして全身の細い血管に血栓が生じ過度の出血症状などが見られる重篤な合併症です。当院では数多くの併存症を持った患者さんの手術を行っており、特に肝損傷などの重篤な外傷や、肝臓がんや膵がん、肺がんあるいは心臓血管外科疾患などの大手術後等に播種性血管内凝固症候群を合併することがあります。また当院は重篤な患者さんを主に受け入れる救命救急センター（3次救急）があり、他の病院で播種性血管内凝固症候群を合併した患者さんが治療目的で紹介され入院する場合も多くあります。
　「入院契機と同一」とは、入院時すでに播種性血管内凝固症候群と診断された患者さんであり、10名未満でした。一方、「入院契機と異なる」とは、入院した時には別の病気で入院したが、入院中に播種性血管内凝固症候群を起こし、この治療に多くの時間や医療費を必要とした患者さんであり、17名（発生率0.08％）でした。令和4年度と比べると発生率は0.05%減少しています。
　第2位の敗血症の患者数は、入院した時から敗血症と診断された患者さんは69名であり、令和4年度比べると27名増加（発生率0.1%増加）しています。また、入院した時には別の病気で入院し、その後に敗血症を起こした患者さんは48名であり、令和4年度と比べると19名増加（発生率0.07％増加）しています。
　第3位のその他の真菌感染症の患者数は「入院契機と同一」、「入院契機と異なる」のどちらも10名未満でした。
　第4位の手術・処置などの合併症の患者数は、入院時から手術・処置等の合併症と診断された患者数は39名で、発生率0.18%は昨年と同様でした。手術・処置等の合併症とは、主に「カテーテル感染症」や「術後感染症」等が挙げられます。これらは、一定の確率で起こり得るものですが、対策に取り組んでいます。

　2023年9月までの期間において、本指標の分子の集計条件となる「肺血栓塞栓症予防管理料」の算定件数が著しく低下したことが実施率に影響しています。
　これに関して調査したところ、2023年1月の医療情報システムの更新に伴い入力方法に変更が生じたことが十分に周知されなかったため、肺血栓塞栓症の予防対策が実施されていたにもかかわらず、「肺血栓塞栓症予防管理料」の算定がされていない事例が確認されました。漏れなく実施登録されるよう周知・教育を進め、その後は改善傾向にあります。これからも医療の質の向上へ向けた分析を行うにあたり、正確な実施登録が前提であることをスタッフに伝えてまいります。

　 特定機能病院では、本指標の集計条件となる「D018 細菌培養同定検査」が「D025 基本的検体検査実施料」に包括されることから、データを抽出できないために本指標の掲載をしないこととされています。
当院は、特定機能病院であることから、「令和６年度病院情報の公表の集計条件等について」に従い、本年度は指標を掲載しておりません。

　特定機能病院では、本指標の集計条件となる「D018 細菌培養同定検査」が「D025 基本的検体検査実施料」に包括されることから、データを抽出できないために本指標の掲載をしないこととされています。
当院は、特定機能病院であることから、「令和６年度病院情報の公表の集計条件等について」に従い、本年度は指標を掲載しておりません。