妊孕性温存目的の胚(受精卵)凍結、未受精卵子凍結、卵巣組織凍結そして精子凍結を行っています。国内で最多の事例数があり、小児の卵巣組織凍結を行っている数少ない施設の一つです。特に、卵巣組織凍結に関して、卵巣移植による本邦初の生児獲得に成功しています。がん治療と生殖医療の両方を必要としている患者さんに対して、がん治療医と密な医療連携をとりつつ、患者さんや家族との意思を確認しながら適切で安全な妊孕性温存療法(高度生殖補助医療)を提供いたします。
がん・生殖医療は、「がん患者の診断、治療および生存状態を鑑み、個々の患者の生殖能力に関わる選択肢、意思および目標に関する問題を検討する生物医学、社会科学を橋渡しする学際的な一つの医療分野である。臨床においては患者と家族が子どもを持つため、また、その意味を見つめなおすための生物医学的、社会科学的なほう助を行うことにより、生殖年齢およびその前のがん患者の肉体的、精神的、社会的な豊かさをもたらすことを目的としている(日本がん・生殖医療学会)」と定義されています。がん・生殖医療においては、本領域の対象患者が「がん患者さん」であることから、原則としてがん治療を優先とすることが最重要課題となり、原疾患の進行の程度や患者の全身状態によって妊孕性温存をあきらめざるを得ない場合もあります。さらにがん・生殖医療においては、がん治療開始までの時間が限られているなかで、患者さんや家族に妊孕性喪失(将来子供を授かることができなくなること)の可能性に関して正確な説明を行い、妊孕性温存に関する的確な意思決定支援ができるかが重要なポイントとなります。又、妊孕性温存に関する情報を患者と家族に的確なタイミングで、正しい情報を伝えるためには、がん治療医と生殖医療を専門とする医師(産婦人科医又は泌尿器科医)の密な医療連携が欠かせません。
一方、がん患者さんにとっては、がん診断後治療開始前の不安や恐怖を感じるなか、又不確実な将来を考える余裕が無いなかで、子供を授かることが人生の全てではないものの、妊孕性を温存するという選択肢を決定することは精神的にも大変困難を要すると考えられています。主治医(がん治療医)のみならず、看護師、心理士、薬剤師、遺伝カウンセラー、又ソーシャルワーカー等医療従事者による、若年がん患者に対する心理社会的ケアが大変重要になります。当院のがん・生殖医療外来では、来院時に十分な時間をとって、患者さんが納得いくまで看護師や心理士と共に、がん・生殖医療に関する情報提供ができる体制を整えています。
私どもは、2010年1月に、がん・生殖医療外来を開設しました。10年間の経験で、乳がんの患者さんが最も多く来院され、次に造血器腫瘍の患者さん、婦人科系患者さんが続きます。我々の外来を受診したがん患者さんの全てが妊孕性温存に至ったわけではありません。おおよそ50%の患者さんのみ実際に妊孕性温存療法が施行されています。妊孕性温存に至らなかった理由は様々です。その理由の1つは、がんの状態が予想以上に進んでいた事例、がん治療開始まで時間的余裕が全く無いためがん治療を優先した事例、また温存は可能な状況でしたが希望されなかった事例等です。患者さんと共に一緒に考えるわけですが、患者さんの気持ちに寄り添いつつも、患者さんの命を第1優先にするために心を鬼にして妊孕性温存を行わないよう希望をお断りした事例もあります。その他に、がん治療に対してそもそもお金がかかる上に、高額な生殖医療に対する費用に対する経済的負担から、妊孕性温存を諦めざるを得なかった事例が少なくありません。令和3年(2021年)から、国は小児・AYA世代がん患者等に対する妊孕性温存療法に係る公的な経済支援体制を構築し、患者さんにとって、福音になりました。聖マリアンナ医科大学病院産婦人科の生殖医療センターは国の研究促進事業参加施設として、認定されています。
世界的にも、まだこの領域の医学的根拠(エビデンス)が多くないですが、可能な限りの正確な情報をできる限り患者さんに提供して、がん治療前の妊孕性温存について患者さんと一緒に考えていくことは、とても大切なことであると信じています。なお、当院では当腫瘍センターのAYA部会において、妊孕性温存療法以外にもより幅広くAYA世代がん患者のサポートができるように充実したAYA支援体制を整えています。
妊孕性(妊孕能)とは、医学的には“妊娠する能力”、又は“生殖能力”のことであり、代表的な妊孕能療法は胚(受精卵)凍結、未受精卵子凍結、卵巣組織凍結、精子凍結(精巣内精子凍結を含む)になります。
AYA世代とは、Adolescent and Young AdultのAとYAとの頭文字を合わせた言葉で、思春期・若年世代を示す言葉です。AYA世代の年齢の定義は国によって異なりますが、日本においては15歳から39歳と定義されています。妊孕性温存を考える際、AYA世代よりも下の年代の0歳から14歳までの小児世代への対応も必要です。ChildhoodのCの頭文字も合わせて、0歳から39歳までをCAYA世代又は小児・AYA世代と呼びます。なお、男性がん患者さんにおいては高年齢でも精子凍結による妊孕性温存が行われることもあることより、男女ともに40歳を超えても妊娠の可能性があるため、妊孕性温存の対象となる小児・AYA世代の上限年齢である39歳はあくまでも目安の年齢となります。2021年4月から開始した国の研究促進事業においては、経済的支援の上限年齢を特定不妊助成金制度と同様に43歳までとしています。
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