がん・生殖医療外来

妊孕性温存目的の胚（受精卵）凍結、未受精卵子凍結、卵巣組織凍結そして精子凍結を行っています。国内で最多の事例数があり、小児の卵巣組織凍結を行っている数少ない施設の一つです。特に、卵巣組織凍結に関して、卵巣移植による本邦初の生児獲得に成功しています。がん治療と生殖医療の両方を必要としている患者さんに対して、がん治療医と密な医療連携をとりつつ、患者さんや家族との意思を確認しながら適切で安全な妊孕性温存療法（高度生殖補助医療）を提供いたします。

がん・生殖医療とは

がん・生殖医療は、「がん患者の診断、治療および生存状態を鑑み、個々の患者の生殖能力に関わる選択肢、意思および目標に関する問題を検討する生物医学、社会科学を橋渡しする学際的な一つの医療分野である。臨床においては患者と家族が子どもを持つため、また、その意味を見つめなおすための生物医学的、社会科学的なほう助を行うことにより、生殖年齢およびその前のがん患者の肉体的、精神的、社会的な豊かさをもたらすことを目的としている（日本がん・生殖医療学会）」と定義されています。がん・生殖医療においては、本領域の対象患者が「がん患者さん」であることから、原則としてがん治療を優先とすることが最重要課題となり、原疾患の進行の程度や患者の全身状態によって妊孕性温存をあきらめざるを得ない場合もあります。さらにがん・生殖医療においては、がん治療開始までの時間が限られているなかで、患者さんや家族に妊孕性喪失（将来子供を授かることができなくなること）の可能性に関して正確な説明を行い、妊孕性温存に関する的確な意思決定支援ができるかが重要なポイントとなります。又、妊孕性温存に関する情報を患者と家族に的確なタイミングで、正しい情報を伝えるためには、がん治療医と生殖医療を専門とする医師（産婦人科医又は泌尿器科医）の密な医療連携が欠かせません。

一方、がん患者さんにとっては、がん診断後治療開始前の不安や恐怖を感じるなか、又不確実な将来を考える余裕が無いなかで、子供を授かることが人生の全てではないものの、妊孕性を温存するという選択肢を決定することは精神的にも大変困難を要すると考えられています。主治医（がん治療医）のみならず、看護師、心理士、薬剤師、遺伝カウンセラー、又ソーシャルワーカー等医療従事者による、若年がん患者に対する心理社会的ケアが大変重要になります。当院のがん・生殖医療外来では、来院時に十分な時間をとって、患者さんが納得いくまで看護師や心理士と共に、がん・生殖医療に関する情報提供ができる体制を整えています。

当院におけるがん・生殖医療の実際

私どもは、2010年1月に、がん・生殖医療外来を開設しました。10年間の経験で、乳がんの患者さんが最も多く来院され、次に造血器腫瘍の患者さん、婦人科系患者さんが続きます。我々の外来を受診したがん患者さんの全てが妊孕性温存に至ったわけではありません。おおよそ50%の患者さんのみ実際に妊孕性温存療法が施行されています。妊孕性温存に至らなかった理由は様々です。その理由の1つは、がんの状態が予想以上に進んでいた事例、がん治療開始まで時間的余裕が全く無いためがん治療を優先した事例、また温存は可能な状況でしたが希望されなかった事例等です。患者さんと共に一緒に考えるわけですが、患者さんの気持ちに寄り添いつつも、患者さんの命を第１優先にするために心を鬼にして妊孕性温存を行わないよう希望をお断りした事例もあります。その他に、がん治療に対してそもそもお金がかかる上に、高額な生殖医療に対する費用に対する経済的負担から、妊孕性温存を諦めざるを得なかった事例が少なくありません。令和3年（2021年）から、国は小児・AYA世代がん患者等に対する妊孕性温存療法に係る公的な経済支援体制を構築し、患者さんにとって、福音になりました。聖マリアンナ医科大学病院産婦人科の生殖医療センターは国の研究促進事業参加施設として、認定されています。

世界的にも、まだこの領域の医学的根拠（エビデンス）が多くないですが、可能な限りの正確な情報をできる限り患者さんに提供して、がん治療前の妊孕性温存について患者さんと一緒に考えていくことは、とても大切なことであると信じています。なお、当院では当腫瘍センターのAYA部会において、妊孕性温存療法以外にもより幅広くAYA世代がん患者のサポートができるように充実したAYA支援体制を整えています。

妊孕性温存療法の方法について

妊孕性（妊孕能）とは、医学的には“妊娠する能力”、又は“生殖能力”のことであり、代表的な妊孕能療法は胚（受精卵）凍結、未受精卵子凍結、卵巣組織凍結、精子凍結（精巣内精子凍結を含む）になります。

• 胚（受精卵）凍結：
  胚凍結は、生殖補助医療の中で最も安全性が確立されエビデンスが構築された技術であり、既婚者に対して第一選択される方法です。欧米ではがん・生殖医療においても有効性・安全性が確立した技術として、推奨されています。
• 未受精卵子凍結：
  未受精卵子凍結は、配偶者がいない場合や倫理的・宗教的な理由などで胚凍結を希望しない場合に施行されます。胚（受精卵）凍結と同様に、欧米では有効かつ安全な臨床技術であると認識されています。
• 卵巣組織凍結：
  卵巣組織凍結は、排卵誘発を行う必要はなく、経腟的操作を必要としないため、がん治療開始までに十分な時間がない患者や思春期発来前の小児・思春期がん患者が良い適応となります。又、卵巣組織凍結は思春期発来前の女児にとって唯一の選択肢であり、現在世界中で普及しつつありますが、本邦では依然「試験的な技術」であると考えられています。
• 精子凍結（精巣内精子を含む）：
  精子凍結は、がん・生殖医療においても有効性・安全性が確立したエビデンスが構築された技術として、推奨されています。しかし、精通開始前の小児・思春期世代のがん患者に対する妊孕性温存療法は存在せず、現在精巣組織凍結に関する研究が世界中で進められています。